まずはコロナ騒動を時系列で分かりやすく
2019年11月22日、中国武漢にて新型コロナウイルス（以下、コロナウイルス）の発生が確認されるも、中国当局が情報規制。
2019年12月30日、コロナウイルスに気が付いた中国人医師（李医師）がアウトブレイクが起きていると警告する。
2020年1月3日、李医師を警察及び中国公安省の職員が訪ね口止め。
2020年1月12日、李医師が感染し入院、その後2/7に死亡したと人民日報にて報道あり。
2020年1月22日、中国国家衛生健康委員会の李斌副主任（次官級）は同日の会見で、「ウイルスが変異した可能性があり、さらに拡散するリスクがある」と明らかにした
さらに、複数型の存在も判明。両方の型に感染した例も確認されており、ウイルスに一度感染し症状が治っても別の型に再感染する可能性が指摘されている。
2020年1月23日、武漢閉鎖
2020年1月25日、中国春節で世界中にコロナウイルスが拡散される。
2020年2月12日、肺炎発症した武漢の女子大生が瀕死状態で中国共産党に「感謝する」と発言した動画が公開。その前にこの女性は「病院で治療受けられない」と当局を非難していた事が注目されており、その後は以前と違い写真なしの文字のみで2/17と2/27にウェイボーを更新。最後に「今後は更新しない」と記していた。
2020年2月13日、新型コロナウイルスに深く関わっているとされていた中国科学院武漢ウイルス研究所（P4研究所）が大爆発を起こし消えてしまう。
2020年3月18日、中国国内での新規感染例がゼロと報道される。対して世界の新規感染者数は13578人。
2020年4月2日、米空母「セオドア・ルーズベルト」で感染者が150～200人に達し、機能不全の危機に陥る。同空母はフィリピン海に展開していたがその後グアムの海軍基地に向かった。
2020年4月3日、全世界感染者数100万人を突破、死亡者数は5万人を突破。ニューヨークやイタリア等の医療が崩壊する。
今後の世界の動き予想（戦争の勃発）
（ここからは著者のフィクションです。実在の人物・団体・国名・ウイルス名・法律名等と一切関係ありません）
2020年4月X日、米軍での感染が拡大、またウイルス対応に追われ、米軍機能不全に陥る。
2020年4月X日、日本でも感染拡大が止まらず医療崩壊。自衛隊基地内や警察でも感染が発覚。
2020年5月X日、沖縄県庁内部から人民解放軍が突如出現し自衛隊基地・米軍基地を速やかに制圧し、沖縄が占領される。ほぼ同時期に韓国が米韓相互防衛条約を破棄。韓国国内から湧いて出た人民解放軍と韓国軍により在韓米軍基地が全て制圧される。
2020年5月X日、台湾制圧。
2020年6月X日、日本本土への攻撃開始、同時にグアム・ハワイへも攻撃開始。
2020年6月X日、ロシアが開戦。北海道へ侵攻開始。
2020年6月X日、機能不全でまともに動けない&自国領が主な戦場であるため巡航ミサイルも飛ばせないというジレンマから米が核ミサイルを発射。
2020年6月X日、米への報復という口実ができた中国も大量の核ミサイルを発射し全面核戦争が勃発する。
中国の描いた壮大なシナリオとは？
- コロナウイルスは中国が開発したウイルス兵器であり、ワクチンも存在する。その為中国共産党の幹部は感染していない。
- 今回の新型コロナウイルスにも深く関わっているとされる武漢P4研究所が謎の爆破。
- 武漢が感染拡大したのは、ウイルス拡大を事故に見せかける為であり、武漢は単なる生贄。（生物兵器はジュネーヴ議定書で禁止されているが事故なので裁けない）
- 世界で感染拡大が進行した途端に、武漢ではピタッと感染拡大が止まっていた。これはワクチンがある証拠とも言える。（単なる中国の嘘という可能性も非常に高いが）
- 中国通信会社ファーフェイはこれほどの感染拡大や米国からの経済制裁を受けてなお、年間の売上が上がっていたが、これは世界中から違法に集めた情報を中国共産党に提供し報酬を得ていたから。
- 春節で海外に中国人が大挙して押し寄せる風習を作ったのは中国共産党、全てはこの時の為に仕組んだ。世界は中国の爆買いを喜び、中国の拡散を拒否できなかった。（中国人ビザ緩和も理由の一つではある）
- 春節で全世界で観光客に紛れた工作員がわざと唾液を商品やドア等に塗布し感染拡大に貢献。
- 1月の時点で中国共産党は世界中の華僑に向けてマスクや防護服の買い占めを通達し、日本からはマスク約1億個が関西空港から中国へ向けて出荷されたとの情報あり。
- 感染拡大する世界に向けて医療物資を高額で、しかも不良品を売りつける中国。感染拡大を狙う人物を愛国者と呼ぶ投稿も発見される。
- ツイッターにて、マスコミ批判の保守を装った中国共産党擁護派が増えつつあるのは工作のひとつ？
- 2010年7月1日に中国が施工した「国防動員法」が発動されれば、日本国内に居る中国人が全て人民解放軍として徴用が可能。また中国国内の日本企業も接収される恐れがある。
- 中国最高指導者の習近平は６６歳であり、世界の覇権を握る野望を叶えるのであればギリギリの年齢とも言え、昨今の米国からの経済制裁によりこれ以上疲弊する前に開戦に踏み切る可能性が高い。
参考サイト・動画など
↑中国人と思われる女性が何かをしている動画。中国共産党の秘密工作員がウイルスを拡散している？
↑感染拡大の発端である中国が世界中に医療製品を高額で売却。しかしそのほとんどは偽物・不良品であった。
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↑ＷＨＯの副事務局長が「台湾の加入」についての記者の質問に最初は聴こえなかったフリをして無視。2回目でテレビ電話を切っている。台湾という言葉さえ言えないＷＨＯは中国共産党の内部組織とも言える。
↑武漢Ｐ4研究所爆破と思われる画像。直後に周囲に軍事ヘリが確認できる
↑党批判した武漢の女子大生 瀕死の状態で「党へ感謝」と発信
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